いかに企業といえども、論文で発表した以上、第三者でも再現実験ができるだけの情報を提供する義務があります。問い合わせには誠実に答えなければなりません。囲い込みたい新技術であれば先に特許申請したうえで論文を出しているはずなので、情報を秘匿する言い訳にはならないはず。
情報を出し渋るようだったら、掲載誌の編集に訴えて、回答を促してもらうのもありでしょう。
昔は、そういう問い合わせは海外でも手紙を書いてair-mailやりとりしていたもので、研究者向けのビジネスメールの手引書なんかみながらフォーマルな手紙を書いたものです。今ではE-mailの時代になってぐっとカジュアルになりました。それでもやはり、ツボを押さえて失礼にならないように書くべきです(別に気にするわけではないけれど、ずいぶんとぞんざいなメールを見ることもあります)。
一度、その手の手引書を見て、参考にすると良いとおもいます。 |
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